これほど迅速かつ実質的に健康が増進され，医療費が節減できる介入法は他にない

オランダ・Maastricht University Medical CentreのJasper Been氏らは，禁煙法の施行と小児の健康との関連について検討した欧米諸国の研究を対象にシステマチックレビューとメタアナリシスを実施。公共スペースや職場での禁煙を法制化したことにより，早産および小児喘息患者の受診が大幅に減少したことが分かった。とLancet（2014年3月28日オンライン版）に報告した。現在，177カ国が世界保健機関（WHO）のたばこ規制枠組み条約（FCTC）を批准しているが，包括的な禁煙法で守られているのは世界人口全体の16％にすぎず，世界の小児の40％が日常的に受動喫煙にさらされていることが報告されている。

米・University of California San FranciscoのSara Kalkhoran氏らは，同誌の付随論評（2014年3月28日オンライン版 ）で「喘息に関連した医療費は欧州で200億ドル（2006年），米国では500億ドル（2007年）を超える。これに対し，喘息による救急外来の受診と入院が10％低下すれば，年間の医療費節減効果は欧米で合計70億ドルに上る」と指摘。禁煙法やその他のたばこ規制政策が，医療費の削減において即効性の高い介入法であることをあらためて強調。「単純な介入法ではあるが，これほど迅速かつ実質的に健康が増進され，医療費が節減できる介入法は他にない」と述べている。

二つの禁煙に関する論文がでているようです。受動喫煙にさらされた子供の健康被害は、許しがたいものです。医療費の削減にもなるのです。喫煙で良いことは一つもないはずです。禁煙をもっと強力に勧めてゆかなければならないでしょう。